【葬儀費用の内訳は？】葬儀にかかる費用の中身を解説

葬儀に対する考え方は時代とともに変化してきています。

 

昔は、親族や友人だけでなく、近所の人や関係者が大勢集まり、盛大に送り出すことが故人にも喜ばれると考えてきました。

 

近年は、葬儀の小規模化が年々進んできており、葬儀にかける費用も低下してきています。

 

特に2020年の新型コロナの影響が、葬儀の小規模化に拍車をかけました。

 

鎌倉新書が2年に1度行っている調査では、2022年の葬儀費用の平均額は「約110.7万円」でした。

 

この金額の内訳は、「葬儀の基本料金67.8万円」、「飲食代20.1万円」、「返礼品代22.8万円」です。

 

その他の金額としては、宗教者へのお礼やドライアイス代、寝台車・霊柩車代などがかかります。

 

葬儀の費用を決める要素には、葬儀の形式、参列者数、葬儀のグレードがあります。

 

その中でも葬儀の形式によって費用が大きく変わります。

 

以前は一般葬が主流でしたが、現在では家族葬を行う人が半数以上です。

 

葬儀費用を安くするためには、複数から見積もりをとって比較することが重要です。

 

生前から葬儀の準備しておくと、家族に負担をかけず、費用も抑えられます。

 

また、互助会に加入していると、月々数千円の積み立てで葬儀にかかる費用に備えられます。

 

また会員向けの割引料金も利用できるのでおすすすめです。

 

葬儀費用については、こちらの記事にも詳しくまとめていますのでご覧ください。
⇒　ご参照ください。

 

互助会に加入をお考えであれば、「ごじょスケ」でお住まいに近い互助会の資料を簡単に取り寄せることができます。

 

葬儀費用の全国平均と内訳

 

昔は葬儀の費用は高いというイメージが強かったのですが、近年では小規模化が進み、費用は年々低下しています。

 

調査結果から確認しておきましょう。

 

葬儀費用の全国平均額

 
鎌倉新書が2年に1度行っている葬儀に関するアンケート調査「第5回（2022年）お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用の全国平均額は「約110.7万円」でした。

 

この金額の内訳は、葬儀の基本料金、葬儀の際の飲食代、返礼品が含まれています。

 

葬儀にかける費用は2015年から2020年まではほぼ横ばいで180万円程度でした。

 

2022年は新型コロナの影響により大人数の葬儀が非常に減ったため、前回2020年の184.3万円から40％近くダウンしました。

 

基本料金

 
葬儀の基本料金の全国平均は「67.8万円」でした。

 

この金額には、斎場利用料、火葬場利用料、祭壇、棺、遺影、搬送費など、葬儀を行うための一式の費用が含まれています。

 

飲食代

 
飲食代の全国平均は「20.1万円」でした。

 

この金額には、通夜振る舞いや告別式の後の料理などでの飲食にかかる費用が含まれています。

 

飲食代は、参列者数によって変動します。

 

参列者数の2022年の平均は38名でした。

 

参列者数はこれまで調査してきた中で最低数でした。

 

返礼品代

 
返礼品代の全国平均は「22.8万円」でした。

 

返礼品の費用も参列者数によって変動する費用です。

 

その他の葬儀費用の内訳と平均額

 

葬儀にかかる費用の内訳として、基本料金・飲食代・返礼品代の他に宗教者へのお礼などがあります。

 

それぞれを見てみましょう。

 

宗教者へのお礼

 
宗教者へのお礼の全国平均額は「22.4万円」でした。

 

お布施など、葬儀に来てもらった宗教者に対するお礼の金額です。

 

その他

 
このほかにかかる費用としては、ドライアイス代、寝台車・霊柩車代などがあります。

 

葬儀費用を決める要素の内訳

 

葬儀費用を決める要素には、葬儀の形式・参列者数・葬儀のグレードの「3つ」があります。

 

葬儀費用の傾向と併せて、これらの要素について解説します。

 

葬儀費用の傾向

 
葬儀にかかる費用の平均の推移を見ると、2013年から2015年にやや下がってからしばらくは横ばいの状態が続いていましたが、2022年の調査では大幅に下がっています。

 

新型コロナの影響によって参列者を大幅に制限し、飲食も極力控えるようになったことが原因です。

 

以前からも参列者数の減少傾向はありましたが、コロナ禍では都道府県をまたいでの移動も控えるようになったため、これまで以上に参列者数が減少しました。

 

葬儀の形式

 
葬儀にかかる費用は、葬儀の形式の選択によって大きく変わります。

 

以前は一般葬を行う人がほとんどでしたが、最近は規模の小さい葬儀をする人が増えています。

 

一般葬の他には、家族葬・一日葬・直葬といった葬儀の形式が利用されています。

 

参列者数

 
参列者数によって飲食代と返礼品代にかかる金額が変わってきます。

 

2022年の参列者数の「平均は38名」でした。

 

家族葬が主流となることで以前と比べて大きく減っています。

 

2015年の調査では78名でした。

 

葬儀のグレード

 
葬儀のグレードによっても価格の変動があります。

 

祭壇や棺などの他、飲食のメニューや返礼品の内容がグレードによって変わってきて価格にも違いがあります。

 

葬儀形式による葬儀費用の平均額

 

葬儀費用のうち、一番大きく関わっている要素は、どの葬儀形式にするかということです。

 

葬儀の形式と形式ごとの費用の平均について解説します。

 

一般葬

 
一般葬は、通夜・葬儀・告別式が2日間で行われ、家族や近親者以外にも、会社の関係者、友人、近所の人などさまざまな参列者が集まる葬儀の形式です。

 

一般葬の基本料金の全国平均は「83.9万円」でした。

 

新型コロナの影響により、大人数が集まる葬儀が大幅に減少しました。

 

2000年に実施された調査では、葬儀件数の割合が48.9％で一番多かったのですが、2022年には25.9％まで下がって2位になっています。

 

家族葬

 
家族葬は、通夜・葬儀・告別式が2日間で行われ、家族や近親者など故人との関係が近い人だけで送る葬儀の形式です。

 

家族葬の基本料金の全国平均は、「67.3万円」でした。

 

近親者だけで送る葬儀形式なので葬儀会場も小規模になり、全体的にコンパクトな形で葬儀が執り行われます。

 

そのため一般葬よりも費用は抑えられます。

 

2020年の調査では、40.9％で2番目の割合でしたが、2022年には55.7％と半数を超えて最多となっています。

 

直葬

 
直葬とは、通夜や告別式などの式典を行わず、遺体の収容施設から火葬場に搬送して、そのままお骨にする形式です。

 

式典は行いませんが、火葬する際に宗教者に来てもらい読経を依頼するケースはよくあります。

 

直葬の全国平均の金額は「42.2万円」でした。

 

非常に簡素な方式で費用もそれほどかかりません。

 

新型コロナの影響に加えて、近年では葬儀にお金をかけない風潮が広まったため直葬を選ぶ人が増えています。

 

2020年の調査では4.9％でしたが、2022年には11.4％と倍以上に増加しています。

 

一日葬

 
一日葬は、通夜を省いて告別式だけの1日で送り出す葬儀の形式です。

 

一日葬の基本料金の全国平均は「52.8万円」でした。

 

通夜を行わない分、費用が抑えられます。

 

新しい葬儀形式で、まだそれほど浸透していませんが、費用がかからず、参列者の負担も少なくなるため、利用する人が増えつつあります。

 

前回調査では5.2％でしたが2022年には6.9％となっています。

 

葬儀費用を安くする方法

 

葬儀費用は昔と比べればかなり安くなっていますが、それでも100万円以上の出費になります。

 

できればもう少し費用を抑えたいと思う方もいるでしょう。

 

ここでは、「葬儀費用を安くする方法」について解説します。

 

複数の葬儀社から見積もりを取る

 
事前に葬儀の準備をしていなかった場合には、病院の紹介などで急いで依頼先を探すことになり、高めの金額でもそのまま依頼してしまうケースがあります。

 

できれば、複数の葬儀社から見積もりをとって、金額の比較をしてから検討するとよいでしょう。

 

ただし安さばかりを見るのではなく、サービス内容や装具のグレード、オプションの価格などもチェックしておく必要があります。

 

それと同時に、ネット上の口コミや評判をチェックしてから決定するようにしましょう。

 

香典で葬儀費用を賄う

 
香典としていただいたお金を用いて葬儀費用に充てることは、マナー違反ではなく問題ありません。

 

香典は、故人へのお供えという意味だけではなく、遺族に対して「葬儀の費用として使ってください」という思いを込めて渡すものだからです。

 

香典は、喪主への贈与扱いで税金はかかりません。

 

香典が余った場合は、相続人同士で分割するか、故人のために使うのが一般的です。

 

葬儀保険に加入しておく

 
葬儀保険とは、死亡後の葬儀などにかかる費用に備えてかける保険で、保険金がすぐに受け取れます。

 

生命保険に加入できないような高齢の方や持病がある方でも加入でき、掛け金は1000円程度の負担のない金額となっています。

 

親が亡くなった場合などに、親の銀行口座からお金を引き出して葬儀費用に充てようとしても、銀行口座は相続財産保全のために、凍結されて引き出せないケースがあります。

 

葬儀保険の保険金は、死亡後すぐに支払われるので安心です。

 

事前に準備しておく

 
葬儀について事前の準備がなく亡くなった場合、短い時間で葬儀のことを決めて準備をしなければなりません。

 

気が動転しているので、十分に検討できず言われるようにお金を支払って後悔したという話はよくあります。

 

生前に葬儀の準備など縁起でもないと言って嫌がる人もいますが、事前の準備をしておくことが葬儀費用を抑えるためには一番大切です。

 

葬儀の事前準備をするには

 

葬儀の事前準備としてできることは、生前予約と互助会への加入です。それぞれ解説しましょう。

 

生前予約

 
生前に自分の葬儀の予約をしておくと、死亡後に慌てて決める必要がなく遺族の負担を軽くできます。

 

また、複数のプランを比較検討して、自分が納得してから決められます。

 

生前予約には葬儀料金の割引サービスをしているケースが多いので費用も抑えられて安心です。

 

互助会加入

 
互助会は、冠婚葬祭の費用に備えて、毎月数千円程度の積み立てをしていく仕組みです。

 

あらかじめプランを設定しておくと、互助会会員向けの割引サービスが適用されます。

 

また、互助会で保有している式場を会員価格で安く利用できます。

 

飲食や返礼品にかかる料金も関連会社のサービスを利用すれば安くなるなどのメリットもあります。

 

それ以外のサービスが用意されているケースもあるので、互助会加入を一度検討してみるとよいでしょう。

 

【葬儀費用の内訳は？】葬儀にかかる費用の中身を解説 まとめ

 
ここまで葬儀費用の内訳と、全国平均の金額を見てきました。

 

近年では葬儀に対する考え方が変わり、家族葬を中心としたコンパクトな葬儀が主流となっています。

 
それに加えて新型コロナの影響で、多くの人を集めた葬儀ができない時期もありました。

 

今後も小規模な葬儀形式を利用する人が増え、費用も低下すると予想されます。

 

それでも、葬儀には「100万円以上」の金額が必要です。

 

事前の準備がなく葬儀となると、慌てて決めるので割高になります。

 

葬儀費用を抑えるには、事前の準備をしっかりやっておくのがおすすめです。

 

葬儀費用については、こちらの記事にも詳しくまとめていますのでご覧ください。
⇒　ご参照ください。

 

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