家族葬と香典

コロナ禍が収まりをみせない中で、葬儀は少人数の葬儀が選ばれる傾向にあります。日本の伝統的な葬儀形式は文化ともいえるものですが、近年の消費者が小さな葬儀を希望するトレンドの継続とコロナ禍の影響もあいまって、2021年以降は小さな葬儀が更に拡がりをみせる可能性があります。葬儀業界でも葬儀の縮小傾向はさらに進むと予想しているくらいですから。

家族葬は葬儀形式の1つというよりも主流になっていくのかもしれません。ここ終活Styleではこれまでも家族葬に関する記事を書いてきていますが、今回は、そんな家族葬の香典に絞って考察してみたいと思います。

【家族葬】について考えてみましょう

家族葬のおさらい

はじめに家族葬のおさらいです。家族葬に正式な定義はまだ存在していません。言葉からは、一般会葬者を招かない家族による葬儀という意味合いと受け取ることができます。実際には不特定多数の会葬者を招かない、また弔問を受けない、限定された極少人数による葬儀のことを家族葬と称しています。本来の葬儀は、家族、親族、故人と縁あった人に会葬の案内を行い葬儀の場に招くだけでなく、遺族が知り得なかった故人と縁ある人にも弔問に来てもらうために訃報を一般の媒体にも告知することで広く案内するものです。家族葬の場合は招く会葬者を大幅に限定するだけでなく、訃報も「会葬辞退」という言葉を入れるだけでなく、亡くなったことを知らしめるだけで葬儀の案内までは行いません。あるいは葬儀後の案内とする場合もあります。ちなみに、小規模な葬儀のことを家族葬ではなく密葬と言っている場合がありますが、厳密に言うと密葬は多くの人に会葬してもらう本葬の前に行われる小規模な葬儀のことなので間違えないようにしましょう。

【密葬】をする場合に注意すべきこと

香典の目安

一般葬の場合には、香典の額には次のような目安があります（地域や宗教・宗派により異なりますので、あくまでも目安です）。

【一般葬の香典の目安】

遺族の親族は多くの場合、喪家の事務方（喪主の場合も喪主をサポートする人の場合もある）がハブになって親族と連絡を取り合い、これまでの親族間での葬儀における香典の慣習、実績なども踏まえて包む額（大体は上記目安の範囲となる）を事前に調整するケースも多いと思います。家族葬の場合の会葬者は更に限定された親族となるのですから、一般葬の親族の場合と同様に香典の額は事前調整がされることになると思います。ただし家族葬を選択する大きな理由の1つには葬儀にかかる費用の削減があるため、香典の額は上記の目安にとらわれず実費に近い額で調整されるか、あるいは香典なしとなることが多いと考えられます。この辺りは相場や地域ごとの慣習でなどはなく、喪主の考え方1つで自由に決めて良いことです。それ故に故人の家族であれば、喪主の判断、発言を待てば良いですね。もしも喪主の言葉がなければ家族なのですから「香典はそうすれば良いか」と喪主に尋ねて良いと思います。

家族以外が会葬する場合

特定少数の会葬者の中には家族以外でも、家族ぐるみで付き合いがあった人などごく親しかった人が招かれる可能性もあります。その場合に、喪家から香典は辞退する旨の案内があった場合は喪家の意思を尊重して香典は持参しないほうが賢明です。その場合に、供物・供花が辞退されていなければ、霊前に供するものを用意すれば良いでしょう。また、香典辞退を伝えられていない場合は、上記の目安の額を参考に用意しておけば問題ないでしょう。ただし、事前に辞退を伝えられていない場合も当日渡そうとしたら辞退されるケースも想定できます。その時はやはり喪家の意思を尊重して無理に渡すのは慎みましょう。

会葬できなかった場合の香典

家族葬などの小規模な葬儀だった場合に、会葬できなかった人は葬儀の後に、故人の自宅に弔問に訪れることが可能でした。しかし、前にも記しましたが新型コロナの影響で、自宅への弔問も遠慮してほしいという喪家も増えていることが考えられます。これも現在の社会状況を踏まえた遺族の意思を尊重すべきことだと思います。以前であれば会葬できなかったとしても自宅への弔問に際して香典を持参することができたのですが、それが難しい環境にあるということですね。そこで故人に対する弔慰の表し方は、弔電を送るか、葬儀会場か自宅宛に供花を送ることとなりそうです。

故人の家族、親等がごく近い親族だけの葬儀ですから香典についてはざっくばらんに相談されるのが良いかと思います。